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株式相場はメリークルシミマ~ス!in2019

絶対権力か、死か

投稿: 更新:2019/12/06 by

HELL世界

過去・現在・未来のバタフライ効果を操る「預言」スキル

古代、人間世界の「政治」の始まりは、神権政治(Theocracy)。かつては神の意思の伝達、「預言」を行った者が、全ての権力を手に入れた。預言者=王さま。しかし聖書のイエスは、「お布施の既得権を奪わせまじ!」と保身に走った坊さんどもに貶められ、磔処刑。

絶対権力か、死か。「預言」は、史上最高の「賭け」。しかも、簡単には預言出来ないトリック。

ところで「未来を書き換える方法」というのがある。

とある人物によると、「過去-現在-未来は繋がっており、過去を書き変える事が可能で、それによって、現在と未来を変える事が出来る」。人は、「それはムリだろ?」と言う。

しかし、「過去の歴史」が、何者かによって、「何か」をスピン・コントロールで隠すため、複雑な計算の上、意図的に捻じ曲げられたものであったなら?

GO!GO!バブル!

天井圏?でジグザグの日米株式相場。どうやら12月3日が相場の転換日だったようだが、暴落なんて起きなかった。起きるはずの時に起きないということは、やはり、ここ数年のパターンである「メリークルシミマ~ス」なのではないか?

ビットコイン新聞1面トップと相場師ジョセフ・ケネディ

12月の株式相場はメリークルシミマース

どうせやってくる、世界同時金融恐慌。しかし未曽有の負債と同量、じゃぶじゃぶとマネーが溢れる、今の段階からの暴落では、到底破壊力が足りないのではないか?人々の覚醒も足りない。

もっと上げなければ。

ところで、日本では、「桜をめでる会」のニュースばかり。公職選挙法違反に、反社会勢力。ジャパンライフ。アソーさんが語ったように、言わずと知れた、「マルチ商法の元祖」。かつ、ケーサツ庁、経産省、霞が関の、天下り企業。反社を取り締まる連中が、実は反社の中枢。

問題の本質は、ここなんですね。

念仏(法律)は、彼らの力(フォース)の源。フィクションである「社会」を定義すれば、反対概念である「反社会」も出現する。この世に実在しないもの。ありもしない法則。「法律」を定義する者。「社会」を定義する者は、「反社会」の利益もコントロールに置ける。フィクションの「善」を定義する者が、「悪」もコントロール。つまるところ、悪の所在は、「霞が関」。米軍が撤退してしまうと、ブツが入って来なくなるから、困るのか?どういうルートなんだ??

話を戻し、今の相場を牽引してるのは、もっぱら米国株。低金利の中、上場企業役員が、会社資金を借入。それで自社株を買う。米国は物言う株主の国、役員は、株価が業績。株が上がれば、役員報酬も上がる。しかも一般大衆も、年金資金は株で貯蓄してるもんだから、株が上がれば、庶民も嬉しい。カネモチと一般大衆の利害は一致してしまう。もっと低金利なら、もっと株が上がる。

トランプがパウエルのおっさんをけしかけるワケ。低金利と言っても、米国は日本と違い、まだまだ余裕がある。アベノミクスは未だ死んでない。トランプ再選まで、1年弱。これから限界突破、マイナス金利に向かわせようが、「日本より先」には、破たんしない!MAKEレジェンド!ツイテル!ツイテル!なのである。

ところが今の相場は、上げ一服のジグザグ。新たな材料がないと、大きく動けない。むしろ、上げのためには、株を買いやすくする、おっきな「押し」が欲しい。

ネガティブ材料ならいっぱいあるが、香港は、政府もデモ隊も疲れただろうから、休ませてあげたい。中国インシデントは、インパクトが大き過ぎる。

どうするか?

真に罪深いヤツら

ところで歴史を見れば、ある島国と米国の関係は、十七世紀のオランダと大英帝国の関係に、とてもよく似ている。

スペインからの独立戦争。カネを差し出して、英国を味方に付けた、自由経済都市連邦オランダ。独立後は生産能力の差から、英国は貿易赤字に。英国は関税を上げて対処したが、軍事力で負けるオランダは、要求を呑むしかない。

当時はキリスト教内宗派対立。英国内でも、分裂の時代。貿易の世紀、人類文明発展の法則は、商売人に味方した。英国議会内、プロテスタントなビジネスマンたち。議会内オランダ派の要請で、ウィリアム三世は二万の兵を連れ、英国に上陸。名誉革命。結局は、オランダが、カネの力で大英帝国を乗っ取ってしまった。(決然たる政治学への道 副島隆彦著)

現代日本。増税で貯めた資金力。サル山埋蔵金。特別会計の闇。使い方次第で、日米の主従関係をひっくり返す事だって可能。主権者日本国民の知らぬうち、十七世紀のオランダと英国の関係が、日本と米国の間、いや、世界中のコンプラ・コレクトネス勢力との間に出来ていたとしたら?なんの為の消費増税か?福祉なんて、ウソに決まってる。どうせ破綻するんだから。

戦後、米国主導で自由民主主義になったニッポン。軍部は解体されたが、思想統制をやっていた、官僚機構は生き残ってしまった。思想検察とか。中枢は、時代遅れな土人マインドの国家。ムラの戒律。カネの力(フォース)を持った土人たち。

「ムラ」の原理

そもそも、判例法の自由民主主義国家。米国の、DO NOTHING PARTY。民主党の「コンプラ・コレクトネス」なんて、言ってることが成文法方式の、ニッポンの官僚みたい。なぜそんな思想が米国に湧いて出てくるのか?

「ジャパン・ハンドラーズ」とか、嘘つくなよ。どっちが操ってたのか。

そういえば最近、北朝鮮が飛ばした飛行物体が、大陸間弾道ミサイルなのか?ただの大砲なのか?大騒ぎ。国連加盟EU各国は「決議違反だー!」と非難。

当のジョンウン君は、弾道ミサイル発射と非難した日本政府のあべちんに対し、「本当の弾道ミサイルが何なのか、遠からず、”非常に近く”で見ることになるだろう」と警告。

首相官邸の近く、東方向はどうか?

あべちんにミサイルを近くで観察してもらうなら、時代の変わり目の1995年。AUMの「尊師」が、粉を撒いて、マーキング・ミッションをやった地下鉄駅の辺りは、どうだろうか?と、私は提案したい。

あそこなら、ミサイルがグサリと刺されば、あべちんは徒歩で観察に行けるゾ。さらに、今の「叡山の焼き討ち」を兼ねて平日昼間に落ちれば、なお話が早い。国連も、ハッキリ全会一致、措置を定めることが出来る。

するとトランプは、カローンの艦隊を北に派遣。大量のバンカーバスター。グサリ、グサリと。地下施設だけを壊して、短時間で終戦。

外資は復興需要でカネ儲け。日本を拠点に利用。最期のフロンティア。朝鮮民族悲願の南北統一。

相場は、長~い下ひげ。あとは復興需要期待で上げるだけ。最期の金融破たんまで、GO!GO!バブル!。トランプは再選確実。

全ての責任・罪は、どこかの島国の「邪悪な魂」の持ち主たちに、「全て」擦り付ければいい。合理的根拠の無い特権、「権威」や「権力」は、地方の癒着の細部に至るまで、一切合財全て消え失せたほうが、日本は絶対に良くなる。

めでたし、めでたし。

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